高調波対策|高調波流出電流計算[等価容量の計算方法]

今回の疑問

 

高調波計算の等価容量ってなに?

 

 

本記事の内容

今回は、高調波流出電流計算方法の等価容量の計算方法について解説したいと思います。高調波流出電流計算を行っているが、等価容量の算出方法わからないといった方はぜひ最後までご覧ください。それではよろしくお願いします。

 

本記事のおすすめの方
  • 高調波流出電流計算を頼まれたがどうすればいいかわかない方
  • 等価容量の計算方法を知りたい方など

 

等価容量とは。

等価容量とは、高調波流出電流計算において、高調波発生機器の設備容量に換算係数[ki]を掛け合わせた値になり集計した等価容量により高調波対策の判定を行います。

高調波流出電流計算とは。

高調波流出電流計算は、高調波抑制対策技術指針(JEAG9702-2013)に基づいており、指針の目的である””電力系統に接続される機器を保護するため、高圧又は特別高圧で受電する需要家からの高調波電流流出を抑制する。””ための計算方法になります。

等価容量の計算

  • 検討要否の項目に該当しない場合、等価容量を集計し限度値以下になるかの計算を行います。等価容量の計算式は下記になり前工程にて調べた機器ごとの換算係数と定格容量を掛け合わせて合計します。
  • 受電電圧が6.6kVであれば上限値は50[kVA]となり等価容量は50[kVA]以下となれば検討終了となります。

P0 =Σ( Ki × Pi)[ kVA ]

等価容量とは、高調波発生機器毎にその容量を三相ブリッジ6パルス変換装置(6相整流器)の回路構成容量に換算したものの総和をいう。
換算係数Kiとして、例えば12パルス変換装置は0.5倍、三相ブリッジ(コンデンサ平滑、リアクトル有り)は1.8倍など

Ki :換算係数、Pi :定格容量(kVA)、i :回路種別

 

第1ステップの判定に用いる限度値
受電電圧 限度値
6.6kV 50kVA
22/33kV 300kVA
66kV以上 2,000kVA

 

対策内容による係数

「高圧受電かつ進相コンデンサが全て直列リアクトル付」の場合は、P0×0.9倍が等価容量とすることができます。

等価容量の計算手順

高調波発生機器の抽出

空調機、エレベーターなどの高調波発生機器を抽出し容量、台数、回路種別№等を入力します。

 

高調波流出電流計算(その1)抜粋(図1)
機器名称 製造業者 型式 相数 定格入力容量[kVA] 台数 定格入力容量(合計)Pi[kVA] 回路種別№ 換算係数Ki 等価容量Ki×Pi[kVA]
エレベーター 3 6.77 2 3.4 31 3.4 23.0
ビルマルチエアコン 3 13.1 6 78.6 33 1.8 141.5

 

P0 =Σ( Ki × Pi)[ kVA ]の計算式より表中の数値を合計した値が受電電圧ごとの上限値を超えていない場合高調波対策不要とし検討終了となります。

 

等価容量の集計

P0 =Σ( Ki × Pi)[ kVA ]

図1より

23.0+141.5=164.5[kVA]

「高圧受電かつ進相コンデンサが全て直列リアクトル付」の場合は、P0×0.9倍

164.5×0.9=148.05[kVA]

受電電圧6.6[kV]=限度値50[kVA]

等価容量>限度値

となるため、第2ステップの検討要否判定 [要]となります。

 

 

換算係数一覧

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